【2026年最新】金価格が過去最高値を更新!初心者が今からゴールドに投資すべき3つの理由

投資ニュース解説

今日は、最近ニュースやSNSで持ちきりのゴールド(金)について、じっくりとお話ししていきたいと思います。2026年1月24日の日本経済新聞で、驚くべきニュースが報じられましたね。

金投資、インフレ・円安に備え ETFや投信で低コスト運用も - 日本経済新聞
埼玉県内に住む男性会社員(50)は2024年1月、金融資産の一部を金(ゴールド)で運用しようと考え、金価格に連動する上場投資信託(ETF)を購入した。購入時の価格は1口約9100円だったが、現在は約2万4000円だ。「2年間で2倍以上になる...

埼玉県に住む50代の男性が、2年前の2024年に1口9100円で購入した金のETF(上場投資信託)が、なんと現在は2万4000円を超えているというのです。2年間で資産が2倍以上。これには本人も驚いているようですが、実はこれ、特別なことではありません。今、世界中で金の価値が劇的に上がっているんです。

田中貴金属工業が発表した国内の金小売価格は、1グラムあたり2万7949円(2026年1月23日時点)に達しました。2020年と比較すると、なんと4倍以上の値上がりです。

金って、指輪やネックレスのイメージだけど、投資として持っておいたほうがいいの?
こんなに高いなら、今から買うのは遅すぎるんじゃない?

そんな不安を感じている方も多いはずです。でも安心してください。この記事では、なぜ今これほどまでに金が注目されているのか、そして投資初心者の私たちが、どう行動すべきかをどこよりも分かりやすく解説していきます。

難しい専門用語も一つずつお伝えしていくので、最後まで一緒に歩いていきましょう!

なぜ今、金なのか?地政学リスクと円安のダブルパンチ

さて、なぜ金の価格はこれほどまでに上がり続けているのでしょうか?それには大きく分けて「世界の事情」と「日本の事情」の2つがあります。

世界を揺るがす地政学リスクの正体

まず世界の事情ですが、キーワードは地政学リスクです。地政学リスクとは、特定の地域における政治的、軍事的な緊張が、経済に悪影響を与える不確実性のことを指します。

2026年現在、世界はかつてない緊張状態にあります。米国のベネズエラ攻撃や、グリーンランドを巡る米国と欧州の対立など、これまでの常識では考えられなかったような対立が相次いでいます。こうした有事(戦争や紛争)が起きると、世界中の投資家は「形のないお金(通貨)」よりも「形のある価値(金)」を求めるようになります。これが、金が「有事の金」と呼ばれる理由です。

さらに、中国などの新興国の中央銀行が、ドル(米国債)を売って金を大量に買い溜めていることも、価格を押し上げる大きな要因になっています。

日本円の価値を守る円安対策としての金

次に日本の事情ですが、これはみなさんも実感している円安の影響です。金の国際的な取引はドルで行われます。そのため、1ドルあたりの円の価値が下がる(円安になる)と、日本での金の価格は自動的に跳ね上がります。つまり、日本円の価値が目減りする中で、金を持っていることは「円安に対する保険」になるのです。

アナリストの亀井幸一郎氏は、中長期的にはまだ上昇が続くのではないかと予測しています。短期的な変動はあるかもしれませんが、インフレ(物価上昇)が続く世界において、金は価値がゼロにならない資産として、ますますその存在感を強めています。

魔法の数字は10パーセント?ポートフォリオにおける金の役割

金が上がっているのは分かった。じゃあ、自分の貯金を全部金にすればいいの?
そう思った方、ちょっと待ってください!それは非常に危険な考え方です。

投資の基本は卵を一つのカゴに盛らないこと、つまり分散投資です。金は非常に魅力的な資産ですが、株式や債券とは決定的に違う点があります。それは、金自体は配当金や利息を生まないということです。金を持っているだけでは、お金が勝手に増えていく(複利効果)は期待できません。

資産を守る最強の脇役

では、なぜ金を持つ必要があるのでしょうか?
それは、金が株式や債券と異なる動きをするからです。景気が悪くなって株価が暴落したとき、金は逆に値上がりしたり、価格を維持したりする傾向があります。つまり、あなたの資産全体が大きなダメージを受けたときに、金が盾となって守ってくれるのです。

ファイナンシャルプランナーの嶋田哲裕氏は、資産全体の10パーセントから15パーセントを金で持つことを勧めています。また、亀井氏は今の状況なら20パーセント程度でも良いと述べています。

リバランスでリスクを管理する

初心者のみなさんにおすすめしたい考え方は、資産の10パーセントを金の定位置にするというものです。

例えば、資産が100万円あるなら10万円分を金に振り分ける。金が値上がりして資産に占める割合が20パーセントに増えたら、一部を売って10パーセントに戻す(これをリバランスと言います)。逆に値下がりして5パーセントになったら、少し買い足して10パーセントに戻す。

このように、一定の割合を保つことで、高値で買いすぎるのを防ぎ、安値でしっかり拾うことができるようになります。金は儲けるための主役ではなく、資産を守るための最強の脇役として考えるのが正解です。

初心者におすすめの投資手法:現物・積立・ETF・投信を徹底比較

いざ金を買おう!と思っても、いくつか方法があります。初心者のみなさんにとって、どれが一番使いやすいのか比較してみましょう。

現物購入(金地金・金貨)

ピカピカのインゴットや金貨を自分の手元に置く方法です。
メリット:実物を所有する満足感があり、災害時や停電時でも手元に価値が残ります。
デメリット:購入時に手数料(スプレッド)がかかる、盗難のリスクがある、保管場所に困る。

純金積立

証券会社や貴金属店で、毎月1000円などの少額から積み立てる方法です。
メリット:自動でコツコツ買えるため、買い時を迷わずに済みます。
デメリット:年会費や保管料などのコストがかかる場合があります。

金ETF(上場投資信託)

証券取引所に上場している金価格連動の商品のことです。
メリット:株と同じように1株(1口)単位でリアルタイムに売買でき、手数料が非常に安いです。
デメリット:証券口座が必要です。

金投資信託

複数の投資家から集めたお金を、運用のプロが金に投資する商品です。
メリット:つみたてNISA(現在の成長投資枠)などで100円から購入可能です。為替ヘッジなし(円安のメリットを受ける)が選べます。
デメリット:信託報酬という管理コストが毎日かかります。

結論から言うと、初心者のみなさんはETFか投資信託が最適解です。理由は、コストが圧倒的に安く、スマホ一つで管理できるからです。特に、円安から資産を守りたいのであれば為替ヘッジなしのタイプを選びましょう。

知っておかないと損をする!金投資の税金とNISAの活用術

最後に、避けては通れない税金のお話です。実は、金投資はどうやって買うかによって、利益が出たときにかかる税金の種類が全く異なります。ここを間違えると、せっかくの利益が税金で大幅に削られてしまうかもしれません。

NISAを活用すれば税金はゼロ

まず、ETFや投資信託の場合。
こちらは申告分離課税というルールが適用されます。利益に対して一律20.315パーセントの税金がかかります。非常に分かりやすく、さらに他の株の負け(譲渡損)と相殺(損益通算)することもできます。

何より、新NISAの成長投資枠を使えば、この20パーセントの税金すらゼロにできます。これが初心者にとって最強の選択肢です。

現物や積立にかかる総合課税の注意点

一方で、金地金(インゴット)や純金積立の場合。
こちらは譲渡所得として、他の給料などの所得と合算して計算する総合課税というルールになります。

  • 保有期間が5年以内:利益から50万円(特別控除)を引いた額がまるごと課税対象。
  • 保有期間が5年以上:利益から50万円を引いた額の半分が課税対象。

つまり、長期で持てば税金が安くなるメリットはありますが、年収が高い人ほど税率が上がってしまう累進課税の性質があります。さらに、NISAの枠を使うこともできません。

効率よく資産を増やし、守りたいのであれば、やはりNISA口座でETFや投資信託を活用するのが、もっとも賢い歩き方になります。

まとめ:新しい時代の資産防衛術

いざという時の備えとして、金投資の重要性はかつてないほど高まっています。最後に、この記事の大切なポイントを復習しましょう。

  • 金価格高騰の理由は地政学リスクと円安。これらは今後も続く可能性がある。
  • 金は配当を生まないが価値がゼロにならない資産。株式とは違う動きで資産を守ってくれる。
  • 初心者は資産の10パーセントから20パーセントを目安に保有し、定期的にリバランスを行うのが理想。
  • 投資手法は、コストが安く税金面で有利なETFまたは投資信託をNISAで活用するのがおすすめ。

2026年という激動の時代において、日本円だけで資産を持っていることは、実はそれ自体がリスクになりつつあります。金を持つということは、単に儲けを狙うだけでなく、自分や家族の未来を、不確実な世界から守るためのパスポートを持つようなものです。

まずは100円、1000円といった少額からでも構いません。この機会に、あなたのポートフォリオに輝く盾を加えてみてはいかがでしょうか。


【本記事に関する注意事項】
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品への投資を勧誘するものではありません。投資に関する最終決定は、リスクを十分にご理解いただいた上で、ご自身の判断と責任で行ってください。
※記載されている税制や法律に関する情報は、執筆時点(2026年1月)のものです。実際の適用にあたっては、個別の状況によって異なる場合があります。税金に関する詳細や具体的な手続きについては、お近くの税務署や税理士などの専門家にご相談いただくことを強くおすすめします。

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